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日本はこれからどこへ行くのか 3 ☆ あさもりのりひこ No.352

メディアは「変化」に依存し、「変化」に淫しているビジネスなので、あらゆる変化は、それが劣化や退化であっても、メディアに「ニューズ」を提供する限り「よいもの」と見なされる。だが、彼らは自分たちがあらゆる変化を歓迎する定型的なものの見方に居着いて、自らは全く変化していないという事実は意識化することができない。

 

 

2016年3月13日の内田樹さんのテクスト「日本はこれからどこへ行くのか」を紹介する。

どおぞ。

 

 

私たちは「いくらでも変化してよいもの」と「手荒に変化させてはならないもの」を意識的に区別しなければならない。繰り返し言うが、人間が集団として生きて行くためになくてはならぬもの、自然環境(大気、海洋、河川、湖沼、森林など)、社会的インフラ(上下水道、交通網、通信網、電気ガスなど)、制度資本(学校、医療、司法、行政など)は機能停止しないように定常的に維持することが最優先される。「大気が汚染されたので産業構造を再設計するまでしばらく息を止めていてください」という訳にはゆかないし、「教育制度の出来が悪いので、制度を作り替えるまで、子どもたちは学校に来ないでください」という訳にもゆかない。生身の人間を相手にしている場合には軽々に「根本的変化」ということを企てることができない。生身の人間が自然環境・社会環境との間でなしうるのは「折り合いをつける」ことまでであって、それ以上のことは求めてはならない。

それくらいのことはわかっていいはずなのだが、それくらいのことさえわかっていない人間たちが現代世界では、政官財メディアの世界を仕切っている。彼らはつねに浮き足立っている。つねに何かに追い立てられている。「一刻の猶予もない」「バスに乗り遅れるな」というのが、彼らが強迫的に反復する定型句である。彼らは「浮き足立つ」とは、「状況の変化に絶えず適切に対応していること」と同義だと信じているようだが、それは違う。彼らはただ「浮き足立つ」という不動の定型に居着いているに過ぎない。

 

それが最も端的かつ病的に現われているのが先に述べた通りメディアである。メディアは「変化」に依存し、「変化」に淫しているビジネスなので、あらゆる変化は、それが劣化や退化であっても、メディアに「ニューズ」を提供する限り「よいもの」と見なされる。だが、彼らは自分たちがあらゆる変化を歓迎する定型的なものの見方に居着いて、自らは全く変化していないという事実は意識化することができない。だから、「ニューズ」を売って生計を立てることがビジネスとして成立しなくなりつつあるという「ニューズ」はこれを取材することも分析することもできないのである。

例えば、全国紙の消滅というリスクはもう間近に迫っている。これがどういう理由で始まり、どう進行し、やがてどのような社会的影響をもたらすかということについてまともな分析をしている全国紙のあることを私は知らない。

私が朝日新聞の紙面審議委員をしていた数年前、朝日新聞は年に5万部ずつ部数を減らしていた。「重大な事態ではないか」という私の懸念を朝日の首脳陣は「800万部がゼロになるまで160年かかります」と一笑に付した。だが、その朝日新聞は過去2年は月に5万部ずつ部数を減らしている。部数減の速度がほぼ10倍になったのである。ということは、あと15年ほどで朝日新聞の発行部数はゼロになる勘定である。誤報問題で朝日を叩き、自社の発行部数を上げようとした讀賣新聞も60万部減という煮え湯を飲まされた。もうどの新聞も、購読者の高齢化と、若者たちの新聞離れと、新聞自身のメディアとしての機能劣化によって「ゼロまで」のカウントダウンに入っている。

 

現場の若い記者たちは、果たして定年になるまで自分の会社が存在するのかどうかについて不安を隠さない。だが、同様の危機感を新聞社の上層部からはほとんど感じることがない。ある全国紙の幹部社員は「部数がゼロになっても不動産がありますから、テナント料でしばらくは食いつなげます」と自嘲的に言った。不動産のテナント料で定年まで給料をもらう人間を「ジャーナリスト」と呼ぶことが可能だろうか。