内田樹さんの「成長と統治コスト」（後編）　☆　あさもりのりひこ　No.１０２３

組織の管理コストを削減しようとしたら、メンバーたちが自由きままに行動することを禁止しなければならない。それは短期的に見れば、組織的な「バグ」がなくなって、コントロールしやすくなるのでよいことのように見えるかも知れませんが、長期的にはその集団の生産力を深く損うことになるのです。

 

 

２０２１年６月１０日の内田樹さんの論考「成長と統治コスト」（後編）をご紹介する。

どおぞ。

 

 

　僕が入学した１９７０年は国立大学の入学金が４０００円、半期授業料が６０００円でした。だから、一万円札１枚出して入学手続きが終わった。５０年前ですから物価は今よりだいぶ安かった。ざるそばが６０円、コーヒーが７０円、ロングピースが８０円という時代です。でも、僕がやっていた学習塾のバイトは時給５００円でした。ですから、２時間働くと、一月分の授業料が払えた。

　授業料が安いと何が起きるかというと、「苦学」ができるようになります。「苦学生」というのは、自分で働いて学費を出している学生のことですが、僕の学生時代にはいっぱいいました。時給５００円というのはかなりいいバイトでしたから、バイト仲間はほとんど生活費を自分で出して、授業料も払い、中には両親に仕送りをしてる人さえいました。

　だから、地方から来た学生たちも、東京にいても家から出て暮らしている学生たちは親の管理下にないわけです。いつ起きて、いつ寝て、何をしているのか。勉強しているのか、デモに行っているのか、バイトしているのか、デートしているのか、親にはぜんぜんわからない。だから、学生運動があれだけ盛り上がったわけです。親の監督が届かないから。六〇年代末の全共闘運動の広がりを支えたのは、授業料がすごく安かったこと、経済成長のおかげでバイト代がどんどん上がり、過激派の学生たちが楽にバイトで暮らすことができたからです。高度成長が全共闘運動の経済的な基盤だったんです。

　それに気がついた知恵者が政府部内にいたんでしょうね。学生たちがあんなに活動的でいられたのは、「金がある」せいだ、と。だったら、金を取り上げよう。そこで授業料をいきなり三倍に上げた。

　でも、その時点で国立大学の授業料を三倍に上げる必然性なんかまったくなかったわけですよ。だって、高度成長期で、税収はじゃんじゃん国庫に流れ込んでくるわけで、月額１０００円の国立大学授業料を３０００円に増やしたからといって、国の懐具合には変化がない。でも、あえてそうしたのは、学生たちが苦学できないようにする必要があったからです。学生たちを親に経済的に依存させて、親の管理下に置く必要があった。

　そのあとも、ひたすら授業料を上げ続けた。すべての学生たちに恵まれた就学機会を提供することが教育行政の本務だとしたら、それに逆行したわけです。親たちにとって学費がひどく負担になるという状況をまず創り出した。そうすると、親としては学費が「教育投資」ということになる。出した金はなるべく迅速かつ確実に回収したい。そのためには本人の意向は二の次で「とにかく実学」ということになる。今の世の中の価値観やマナーにジャストフィットした人間に自分の子どもを叩き直すことが親にとって喫緊の課題になる。せっかく払った授業料が無駄にならないように、うるさく出席状況や成績をモニターするようになる。これは別に親の側のマインドセットが変わったわけじゃなくて、おおかたは金のせいなんです。自分の懐が痛まないうちは、子どもが何をしようとさして気にならなかったのだけれど、自分の懐からかなりの金額を支出せざるを得ないというところに追い込まれると、「おい、オレの出した金を無駄にするなよ」という気分が醸成される。「単位取ったのか」「ちゃんと卒業できるのか」「就活しているのか」という以前はあまり言わなかったこと（言ってもわりと小声で）が声高に言われるようになった。

　こうやって学生たちの日常生活を猜疑心の強い親に監視させるという仕組みを作ったのが「学費値上げ」だったのです。そして、この政策はみごとに功を奏して、学生運動は一気に火が消えたようになりました。もちろん、他にもさまざまな歴史的理由があったわけですけれど、一番効いたのは「学費値上げ」でした。

　警察であれ公安であれ、公的機関を使って過激派学生を管理しようとしても、コストがかかり過ぎる。何十万もの過激派学生を監視するだけの人的リソースなんか政府にはありません。だから、親に子どもを監視させるという「隣組」システムを導入した。これが日本人のメンタリティにジャストフィットして、おかげで学生運動の鎮圧に成功した。

　今は国立大学の入学金は２８２，０００円、授業料が年間５３５，８００円です。入学金と半期授業料だけで５５万円を用意しなければなりません。５０年前の５５倍です。僕の時だと、ほとんどの受験生はお年玉を貯めた「豚の貯金箱」を叩き割れば１万円くらいは出せた。いま合格発表時に５５万円の現金を持っている受験生はまずいないでしょう。だから、進学先の決定は「金主」である親に一任するしかない。

　進学先の決定権が自分にないというのは大きいことです。「苦学」できる環境なら、親が「そんなことを学んで何になる！」と激怒するような専門分野を選んでも、「自分で学費出すから、好きにさせてよ」と言えた。でも、もうそれが言えなくなった。それによって「不本意入学」する学生が激増した。自分には興味がないけれど、親が「そこじゃないと金を出さない」と言うのでやむなく進学したという領域で学生が知的ブレークスルーを遂げるということはまったく期待できません。それどころか、子どもたちは「自分の進路選択が正しく、親の判断は間違っていた」ということを証明するために親に「金をドブに捨てた」と後悔させるように無意識的にふるまうようになる。つまらなそうな顔で通学し、最低限の勉強しかせず、最低の成績で卒業する。でも、それは「無意識的に」していることですから止めようがない。実際には驚くほど多くの大学生がそうふるまっている。ほんとうにもったいないことだと思います。それくらいだったら、本人が「やりたい」ということをさせておけばよいと思うんですけれどね。

　とにかく授業料値上げによって、日本の高校生は進路決定権を失い、大学生は「苦学」という選択肢を奪われました。たしかにそれによって大学生は自由度と覇気を失い、学生運動は一気に下火になり、大学はたいへん管理し易い場所になりました。でも、それによって同時に日本の学術的な生産力は深い傷を負ったのでした。

 

　もう一度繰り返しますけれど、組織の管理コストを削減しようとしたら、メンバーたちが自由きままに行動することを禁止しなければならない。それは短期的に見れば、組織的な「バグ」がなくなって、コントロールしやすくなるのでよいことのように見えるかも知れませんが、長期的にはその集団の生産力を深く損うことになるのです。